【プレスリリース】＜リスキリング・自習に関する調査＞半数以上が自習の必要性を感じている現代、自宅を自習場所として選ぶ人が約8割　移動時間を短縮したいが、オンオフの切り替えができないという声も多数

＜リスキリング・自習に関する調査＞
半数以上が自習の必要性を感じている現代、自宅を自習場所として選ぶ人が約8割
移動時間を短縮したいが、オンオフの切り替えができないという声も多数

 

コワーキングスペース・レンタルオフィスのBIZcomfort（ビズコンフォート）を運営する、株式会社WOOC（読み方：ウォーク 、所在地：東京都品川区、代表取締役：阪谷 泰之　以下、WOOC）は、全国20代〜50代の男女300名を対象に「リスキリング・自習に関するアンケート調査」を実施し、その結果を2024年10月16日（水）に発表いたします。

▼リスキリング・自習に関するアンケートについて

キャリアの多様化が進んでいる現代では、終身雇用ではなく転職やキャリアチェンジが一般的になっています。また、近年のテクノロジーの進化によって、AI活用・デジタル化・自動化などが企業でも求められるようになり、これに対応できる人材を求める傾向が高まりました。2020年頃からはテレワークやハイブリッドワークなどの新たな働き方が浸透し、多くの企業がリモートワークやデジタル化を加速させたことで、ITスキルを必須とする企業も増えたと推察されます。同時に、企業だけでなく、国も急速に変化する市場や世界情勢に適応するために、リスキリング支援事業を活発化させるなど、個人のスキルアップやキャリア形成の促進を行っています。リスキリングは一時的なブームに留まらず、今後も長期的な傾向として定着していくと考えられます。
そこで今回、リスキリングやスキルアップの必要性を感じたことがある全国の社会人300名を対象に、リスキリングを意識した自習経験や実施場所などの実態調査を行いましたので、結果を発表いたします。

 

▼調査結果サマリー

・リスキリングやスキルアップを目的として自習をしたことがあるかという質問に対し、「はい」（53.0%）「いいえ」（34.3%）「今後したい・行う予定」（12.7%）と、大半が自習経験や希望があると回答した。
・実際に自習を行った場所としては、「自宅」（78.6%）「職場」（10.7％）「シェアオフィス、コワーキングスぺース」（6.9%）が上位となった。
・自宅で自習を行った約8割の人は、自宅で自習をするメリットとして「施設利用代がかからない」（33％）「移動時間がかからない」（18.4％）「オンオフの切り替えができる」（15.2％）を上位に挙げた。一方で、自宅で自習を行うデメリットとしては「オンオフの切り替えができない」（50.4%）「電気代や消耗品代がかかる」（19.2%）「集中できない」（15.2%）が上位となった。
・シェアオフィスやコワーキングスペースの利用経験がある人の8割以上が、日常でそのような施設を活用することに価値を感じていた。
・シェアオフィスやコワーキングスペースの利用経験がある人に、利用価値を聞いたところ「仕事に集中できるから」（39.0%）「時間の使い方にメリハリがつくから」（28.8%）「作業スペースが充実しているから」（25.4%）が上位となった。

 

▼オンオフを切り替えながら、自宅近くのシェアオフィスで快適なテレワークを

リスキリングを目的とした自習経験者や希望者が多い中、実際に自習を行う場所として人気が高かったのは自宅でした。
服装を気にしなくても良い、荷物を持ち運ぶ必要がないというだけでなく、施設利用料がかからず移動時間が短縮されることが、物価高の節約意識と、忙しいビジネスワーカーの需要を満たしているのではないかと考えられます。一方で、オンオフの切り替えに不便を感じている人が半数以上と多いだけでなく、電気代や消耗品など、施設利用料ではない部分の料金が発生することにデメリットを感じている人も多いようです。
当社が運営するシェアオフィス「BIZcomfort」では、職住近接型のワークスペースを提案しており、自宅近くで移動時間を短縮しながらも、快適な仕事環境を提供することが可能です。高騰し続ける電気代や物価の中で、一か所に集まり自習や仕事を行うことで、節電や節約に繋がる部分もあるのではないかと考えます。
多様な働き方を行う人々のワークライフバランス向上に寄与する快適なワークスペースを提供するだけでなく、ビジネスパーソンにとっての“学びの場”として定着していけるよう環境整備を行ってまいります。

 

▼アンケート調査結果▼

Q1: リスキリングやスキルアップを目的として自習をしたことはありますか？

スキリングやスキルアップを目的として自習をしたことがあるかという質問に対し、「はい」（53.0%）「いいえ」（34.3%）「今後したい・行う予定」（12.7%）と、大半が自習経験や希望があると回答した。

 

Q2: 自習はどこで行いましたか？最も使用した頻度が高い場所を教えてください。（n=159)

実際に自習を行った場所としては、「自宅」（78.6%）「職場」（10.7％）「シェアオフィス、コワーキングスぺース」（6.9%）が上位となった。

 

 Q3: 自宅で自習をするメリットは何ですか？最も当てはまるものを1つ選択してください（n=125）

自宅で自習を行った約8割の人は、自宅で自習をするメリットとして「施設利用代がかからない」（33％）「移動時間がかからない」（18.4％）「オンオフの切り替えができる」（15.2％）が上位に挙げた。

 

Q4: 自宅で自習をするデメリットは何ですか？最も当てはまるものを1つ選択してください（n=125）

自宅で自習を行うデメリットとしては「オンオフの切り替えができない」（50.4%）「電気代や消耗品代がかかる」（19.2%）「集中できない」（15.2%）が上位となった。

 

Q5: シェアオフィスやコワーキングスペースを利用したことはありますか？（n=300）

本調査の対象者において、シェアオフィスやコワーキングスペースの利用経験がある人は（23.7%）、ない人は（76.3%）だった。

 

Q6: 日常でシェアオフィスやコワーキングスペースを活用することに価値を感じますか？（n=71）

シェアオフィスやコワーキングスペースの利用経験がある人の8割以上が、日常でそのような施設を活用することに価値を感じていた。

 

Q7:シェアオフィスやコワーキングスペースを利用に価値を感じている理由は何ですか？（n=71）

シェアオフィスやコワーキングスペースの利用経験がある人に、利用価値を聞いたところ「仕事に集中できるから」（39.0%）「時間の使い方にメリハリがつくから」（28.8%）「作業スペースが充実しているから」（25.4%）が上位となった。

 

 

＜リスキリング・自習に関するアンケート調査　概要＞

調査期間：2024年8月26日～2024年8月27日
調査対象：全国20代～50代のリスキリングやスキルアップの必要性を感じたことがある社会人300名
調査方法：インターネットによるアンケート調査
※回答率は端数処理の関係で合計が100％にならない場合があります。

■報道関係者様へのお願い
本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。
アンケートの詳細なデータをご要望の方は広報事務局までお問合せください。シェアオフィスやコワーキングスペース、働き方に関するアンケートや調査してみたいテーマなどございましたら広報事務局までお問合せください。今後のアンケートや調査の参考にさせていただきます。

 

▼BIZcomfortについて

 近年は働き方が多様化し、フリーランスや副業、スタートアップなど、自分の特技や強みを生かした働き方を選択する人が増加しています。さらに企業側も、働き方改革の一環で、シェアオフィスを用いたテレワークの導入や、子育て・介護世代が自宅近くでも働けるサテライトオフィスを設置する傾向にあり、働くスタイルや意識が大きく変わろうとしています。

そんな背景の中、当社では”「はたらく」をもっと自由に快適に！”をコンセプトに、シェアオフィス「BIZcomfort」を運営。関東・関西を中心に、全国展開に向けて積極的に拡大しています。

 

【WOOC　会社概要】

商号：株式会社WOOC（ウォーク）
代表：代表取締役　阪谷　泰之
本社所在地：東京都品川区西五反田2-30-4　BR五反田ビル7F
電話：03-5789-3323
設立：2008年9月
資本金：17,510万円（資本準備金8,255万円含む）
年間売上高：16期　5,964,181（千円）
店舗数：BIZcomfort 168拠点・BIZcircle 47拠点（提携店舗・新規オープン予定を含む）
従業員数：計 184名（社員74名・パート110名）※2024年10月時点
事業内容：レンタルオフィス・コワーキングスペース事業／住宅サブリース事業／リフォーム・リノベーション事業／不動産管理・仲介事業／不動産売買仲介事業
公式HP：https://www.wooc.co.jp/

 

【WOOCのSDGsについて】（https://www.wooc.co.jp/sustainability.html）

WOOCは、事業の中心となる「空室再生」と「シェアオフィスの運営」を通じて、SDGsの達成にむけた取組みを推進しています。シェアオフィス「BIZcomfort」は、あらゆる人がどこでも働ける環境を提供すべく、都心やターミナルだけではなく、住宅地や郊外などへの展開を行っています。労働生産性の向上や多様な働き方をサポートし、持続的な「働きがい」や「経済成長」に貢献します。

 

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